沢村愛弓傘のシェアリングサービス「アイカサ」を提供するNature Innovation Group社は、大量廃棄される傘における環境問題に対し、複数企業と連携したエコプロジェクトを起ち上げました。
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廃棄される傘と改善に向けた取り組み
日本洋傘振興協会の調べによると、日本における傘の年間消費量は約1億3千万本とされており、世界でワースト1位となっているとのことです。
傘消費量全体の内約7割がビニール傘で、大量生産や大量消費、大量廃棄の過程でプラスチックごみも増加。
これにより大量の二酸化炭素が排出される事態となっているのが現状として問題視されています。
こうした現状にNature Innovation Group社は、2022年度にアイカサを通して解決を目指すエコプロジェクト「2030年使い捨て傘ゼロプロジェクト」を立ち上げました。
プロジェクトには、東京ガス社や東急不動産リート・マネジメント、三菱地所、サントリーホールディングスなど計12社の大手企業が参画しており、Nature Innovation Group社は各企業と連携しアイカサのサービス展開を推進することで使い捨て傘ゼロを目指すとしています。
アイカサ普及における効果
アイカサで使われる傘は、耐用年数3年以上の高耐久のものが提供されており、メンテナンスと破損時のリペアが可能な体制でリユース可能となっています。
また、サービスを普及させることで、不必要に傘を買わなくなり消費削減にもつながるリデュース効果もある点もSDGsの観点で大きな利点とされています。
アイカサの普及により「大量生産・大量消費・大量廃棄」が当たり前とされる現状を、シェアリングに代替することで結果として、大量のプラスチックごみや二酸化炭素排出問題改善に効果が期待されます。
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